今回は、Webブラウザーの利用状況を読者モニターに尋ねた。社内標準を定めている企業は75.8％。対象のWebブラウザーはIE 11が90件と最も多く、以下、Google Chromeが34件、IE 9が28件と続く。Firefox（13件）やSafari（4件）は全体的に少なく、OperaやMicrosoft Edgeはともに0件。社内標準の対象数（バージョンの違いを除く）は1つが57.6％、2つが39.2％、3つが3.2％となっている。
社内標準を定めた理由は「社内システムが動作を保証していない」が95件と最も多い。このほか、「動作検証の手間を省くため」（60件）や「セキュリティ対策の管理対象を限定するため」（48件）といった事情が多い。
今回の調査では、マイクロソフトが2016年1月13日にIEの古いバージョンのサポートを打ち切った影響についても聞いた。結果は、影響を「受けた」が45.5％に対し、「受けなかった」が42.4％。具体的な影響としては「Webブラウザーのバージョンアップ」が最も多いが、「社内システムの見直し」を余儀なくされた企業も少なくない。「IE以外のWebブラウザーへの切り替え」「運用管理体制の見直し」「セキュリティ対策の見直し」も意外に多かった印象である。
サービス業 坪井哲也（ペンネーム）氏
Webブラウザーはクライアント環境を効率的かつ効果的に整備するために一定の役割を果たしてきた。しかし、最近ではシステムの多様化により、その便益を果たさないことが増えたと感じる。特に社内の情報システム部門はWebブラウザーの標準の設定や、その適性維持のための運用に多くの工数を投入している。
●調査概要
調査対象:「日経コミュニケーション」読者モニター/調査方法:日経BPコンサルティングのインターネット調査システムで実施
調査日程:2016年3月16～25日/回答企業数（回収率）:403社中165社（40.9%）