スマートデバイスを業務に活用する企業が増えてきた。今回は、スマートデバイスの利用状況を読者モニターに尋ねた。

Q1. スマートデバイスで利用中のアプリ(会社指定)の数はいくつですか?(OS 標準搭載を除く)
Q1. スマートデバイスで利用中のアプリ(会社指定)の数はいくつですか?(OS 標準搭載を除く)

 スマートデバイスの導入率(複数回答)は、スマートフォンが45.3%、タブレット端末が56.9%。全体では約7割がスマートデバイスを導入済みという結果が出た。用途は、メールが101件、グループウエアが63件、営業支援が43件、カタログ管理が31件、リモートデスクトップが27件──の順番で多い。

 利用中の会社指定アプリ(OS標準搭載を除く)の数を聞いた結果は、「1個」が23.2%と最も多かった。約半数は5個未満に分布し、「5~9個」は14.4%、「10個以上」は4.0%。「0個(OS標準搭載のアプリだけを利用)」は15.2%に達した。このうち、独自開発アプリの数を聞くと、「0個(市販アプリだけを利用)」が65.5%を占めた。以下、「1個」が13.8%、「2個」が6.9%、「3個」と「5~9個」がそれぞれ3.4%と続く。なお、回答数は25件と少なかったが、独自アプリの開発コスト(平均)は、「500万円以上」が9件(36.0%)と最も多かった。

Q2. ユーザーによるアプリの追加を認めていますか?
Q2. ユーザーによるアプリの追加を認めていますか?

 ユーザーによるアプリの追加は「禁止」が42.4%に対し、「容認」は52.8%。ただ、容認のレベルにはバラツキがあり、「ホワイトリスト方式」が6.4%、「ブラックリスト方式」が3.2%、「監視して都度、判断」が18.4%、「放任状態」が24.8%といった状況である。

 自由意見では、「アプリの利用を禁止しても、ユーザーが個人所有のスマートデバイスで取引先と勝手に情報をやり取りしている」「OSやアプリのバージョンアップの頻度が高く、検証が追いつかない」などの問題を指摘する声が目立った。セキュリティ対策や運用管理などの面で、まだまだ課題が多いことが浮き彫りとなった。

回答者のコメントから
 広告が表示される代わりに無償とするアプリが多いが、広告表示以外にも多くの情報を収集しているアプリが多いことを理解しておくべき。そういうことをしない純粋な有償のアプリがもっと増えたほうがいいと考えている。基本は無償なためか、不具合に対する責任感が薄いようにも感じる。
●調査概要
調査対象:「日経コミュニケーション」読者モニター
調査方法:日経BPコンサルティングのインターネット調査システムで実施
調査日程:2015年1月20~28日
回答企業数(回収率):422社中181社(42.9%)