「LINE」をはじめとしたアプリの登場により、通話・メッセージ手段の多様化が進んでいる。今回は、通話・チャットアプリの利用状況を読者モニターに尋ねた。

 通話・チャットアプリの利用率は54.9%。利用しているアプリ(複数回答)で最も多かったのは「LINE」(88件)で、2位の「Facebook」(48件)や3位の「Skype」(40件)に大差を付けた。このうち、使用頻度が最も高いアプリでもLINEが70.8%を占め、Facebook(10.4%)やSkype(7.5%)との差はさらに開く結果となった。主な利用端末はスマートフォンが83.0%と最も多く、パソコン(11.3%)やタブレット端末(4.7%)は少数。用途も「チャットが中心」(80.2%)で、「通話が中心」は1割強(11.3%)だった。

Q1. 通話・チャットアプリに何を利用していますか?
Q1. 通話・チャットアプリに何を利用していますか?

 携帯電話端末におけるメッセージ手段(複数回答)を聞くと、MMS(キャリアメール)が123件と最も多かった。以下、SMSが105件、クラウドメールが101件、チャットアプリが68件と続く。このうち、使用頻度が最も高い手段は、MMSが28.5%、クラウドメールが22.3%、SMSが19.7%、チャットアプリが17.1%とバラツキが出た。複数手段の多用で「1つに絞り切れない」という回答も9.8%あった。

Q2. 携帯電話事業者が提供するSMSやMMSは必要と感じますか?
Q2. 携帯電話事業者が提供するSMSやMMSは必要と感じますか?

 携帯電話事業者が提供するSMSやMMSの必要性については、4割強(43.0%)が「どちらも必要」との回答だった。自由意見では「特定の携帯電話事業者や端末に縛りのある手段はこのまま衰退するのではないか」との指摘がある一方、企業用途を中心に「チャットアプリはセキュリティ面で心配」との声が多い。メッセージ手段が多様化すると使い分けが面倒になるが、東日本大震災のような大規模災害を想定すると、「連絡手段が多いに越したことはない」という考えが多いようだ。SMSとMMSの「どちらも不要」との回答は6.2%にとどまった。

回答者のコメントから
 特定の相手との通信であることが保証されるメッセージ手段と、不特定多数に公開され得るメッセージ手段の違いを認識し、うまく使い分ける必要がある。ただ、複数ツールの併用は面倒。統一された使いやすいユーザーインタフェースで、プライベートとパブリックのメッセージ手段を明確に使い分けられるツールが望まれる
●調査概要
調査対象:「日経コミュニケーション」読者モニター
調査方法:日経BPコンサルティングのインターネット調査システムで実施
調査日程:2014年10月20~27日
回答企業数(回収率):439社中193社(44.0%)