モバイルソリューション

ノーク岩上の調査データに見る賢いIT選び

第53回 PCやスマートデバイスの導入計画で押さえておくべき2つの軸

2016/05/13

岩上 由高=ノークリサーチ シニアナリスト

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 一昔前、企業が使う端末と言えば「社内に設置されたPC」がほとんどだった。昨今では、「タブレットを社外で利用する」「個人が所有するスマートフォンを業務に活かす」といったように、端末の活用シーンははるかに拡大している。

 そのようななかで企業は、PCやスマートデバイスの導入計画をどのように立てればよいのだろうか?昨今の市場動向や、ユーザー企業を対象とした調査データから考えてみよう。

端末導入計画を考える際に押さえておくべき2つの軸

 まず、最近の市場動向を俯瞰しておこう。まず、PCについては「現状維持」の企業が少なくない。Windows XPのサポート終了に伴い、多くの企業が全社的なPC刷新を実施してまだ間もないことが大きな要因の一つになっている(ここでは触れていないが、別の調査からこのことは確認できる)。その一方で、タブレットやスマートフォンについても、初期の導入ブームは一段落した感がある。

 こうしたなか、PCとタブレットの1台2役を担う「2 in 1」端末の登場など、新しい動きにも注意が必要だ。社員が日々利用する端末を何にするかで、企業の業務効率は大きく変わる。今後、端末の導入計画を考える上では、「PCとスマートデバイスのどちらに重点を置くか?」という選択に、正面から取り組む必要が出てくる。

 業務用端末の多様化は、企業にとっては端末の調達や管理/運用の負担が増えることを意味する。それを軽減する手段の一つが、個人が所有する端末を業務にも活用する「BYOD(Bring Your Own Device)」である。

 「日本は海外に比べBYODの普及が遅れている。もっと促進すべき」という見解がある一方で、「種類が多岐に亘り、機種変更も頻繁な個人向け端末を業務に利用することが本当に負担軽減につながるのか?」という指摘もある。ここで判断を誤ると、費用面だけでなくセキュリティ面のリスクを抱えることにもなりかねず、「個人所有端末を増やすべきかどうか?」も重要な判断ポイントである。

 企業が今後の端末導入計画を考える際には、「PCとスマートデバイスのどちらに重点を置くか?」と「個人所有端末を増やすべきかどうか?」の2つの軸をしっかり押さえることが重要になる。

「スマートデバイス=モビリティ」ではない

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