ポイントはここ！
■使いやすさとコストパフォーマンスを重視して一般消費者向け端末を選択
■特定の端末やOSに依存しないシステム基盤を構築して柔軟性を確保
ヤクルト本社は、商品の販売を手掛ける「ヤクルトレディ」の情報端末に米アップルの「iPod touch」を採用し、2014年10月から順次、導入を進めている。ヤクルトレディ向けの情報端末は今回で4世代目。これまではハンディターミナルに近い業務用端末を配布していたが、汎用性の高いスマートデバイスに切り替えた。商品の販売や顧客情報の管理などに使う。
業務用端末をiPod touchに置き換えた例は珍しい。ただ、同社は特定の端末やOSにこだわるつもりはなく、現状のベストの選択肢としてたまたまiPod touchを選んだだけ。端末を切り替えるたびにバックエンドのシステムを作り直していたのでは時間の面でも費用の面でも無駄が多いため、今回の見直しを契機にマルチデバイス対応のシステム基盤を整備した。環境の変化に合わせ、Android端末やWindows端末にいつでも柔軟に切り替えられるようにしてある。