日経コミュニケーション編集長の加藤 雅浩
日経コミュニケーション編集長の加藤 雅浩

 日経コミュニケーションは、いわゆるユーザー企業の中でネットワークの設計・運用を担当されている方の多くに読んでいただいている。創刊時からのコアな読者層として、企業ネットのトレンドや新技術、ノウハウの詰まった事例、いざというときに慌てないトラブル対応術といった、実務に役立つ情報を提供するように心掛けている。

 中でも2001年の開始以来、毎年最も力を入れて取り組み、今年で16年目を迎えた企画がある。3000を超えるユーザー企業を対象とした「企業ネット/ICT利活用実態調査」(以下、企業ネット実態調査)だ。定点観測している項目も、スマートデバイスを中心としたモバイルから、WAN、IP電話、セキュリティ対策、クラウドまで多岐にわたる。今年は7月から8月にかけて実施。国内の上場企業を中心に571社から回答を得た。ほぼ例年通りの規模で集計することができた。

 その集計結果を一通り眺めていたら、“異変”が見つかった。タブレット端末の項目だ。「導入済み」の回答が全体の66.2%と、昨年の調査結果から19.2ポイントも上昇している(図1)。

図1●タブレット端末の導入率が過半数に
図1●タブレット端末の導入率が過半数に
出所:企業ネット/ICT利活用実態調査2016、同2015
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 驚いたのはそれだけではない。昨年の調査結果ではタブレット端末の導入率がわずかながら減少した。つまり、導入率がV字回復したわけだ。16年にわたる企業ネット実態調査の歴史の中で、類をみないことだった。

 異変があれば、取材に走るのが記者のさが。企業におけるタブレット活用の現場を訪ねたところ、アイデアが次から次へと出てくる、実に楽しげなワークスタイル見直しを進めているユーザー企業に出会った。ここではそのユーザー企業の取り組みを紹介したい。このページの右上にある似顔絵もその一つだ。