2015年3月17日に開催された「モバイルフォーラム2015」（主催：総務省、テレコムサービス協会MVNO委員会）のパネルディスカッションに、モデレーターとして参加した。昨年開催の「MVNO2.0フォーラム」をさらに拡大したイベントだ。事前の参加申し込みも早々に締め切られ、当日も大入り満員と関心の高さをうかがわせた。

　それもそのはず。パネルディスカッションには、MNO（移動体通信事業者）のNTTドコモ、MVNOのインターネットイニシアティブ（テレコムサービス協会MVNO委員会の立場も兼ねる）はもちろん、格安スマホの草分けであるイオンリテール、端末メーカーであるシャープ、全国地域婦人団体連絡協議会（地婦連）、そしてジャーナリストの石野純也氏と、現在のMVNO業界を代表するパネリストが集まった。そして、現在のMVNOに突きつけられた「信頼性と多様性」という課題を共有できた。

MNOに近づくほど多様性に逆行

　当初考えていたパネルディスカッションのテーマは、MVNOによる「格安スマホ」というサービスパッケージだけで、MVNOはこれからも発展するのか。あるいはそれとは別の「事業開発の道具としてのMVNO」が今後一層発展するのか。それを実現するうえでの課題と解決策とは─といったものだった。

　しかし、イオンリテールの橋本昌一デジタル事業開発部部長は、ニーズの高いキャリアメール移転が未対応であることや、開通に際して手間と時間がかかることから、MNOとの差がまだ大きいことを指摘。地婦連の長田三紀事務局次長からも「窓口が少なく手続きが分かりにくいうえに、怪しげな勧誘も増えているようだ」という声があった。将来を考える以前に、現時点で課題山積ということだ。

　このような現場の視点から改めてMVNOサービスを振り返ると、本人確認やフィルタリングなど通信サービスとしての基礎的な課題もまだ十分には解決されていない。