アプリケーションソフトの開発者は4.2％、プログラマーは48％、コンピュータのオペレーターは78％――。この数字が何を意味するか、お分かりだろうか。
答えは、将来、仕事がコンピュータに置き換えられる確率だ。2013年に英オックスフォード大学のマイケル・A・オズボーン准教授らが発表した論文「THE FUTURE OF EMPLOYMENT： HOW SUSCEPTIBLE ARE JOBS TO COMPUTERISATION？」による。人工知能（AI）などの技術の進展が、雇用情勢をどう変えるかを論じたものだ。
記者は、日経コンピュータの2015年11月26日号の特集「シンギュラリティ前夜」を担当した。創刊900号という記念号に当たることから、シンギュラリティをテーマにITの未来像を展望した。その取材を通じて、AIの進化を思い知らされた。
日常にじわじわと浸透するAI
シンギュラリティとは、米国の発明家、未来学者であるレイ・カーツワイル氏が提唱する概念だ。指数関数的な技術進化によって人類を大幅に超えるAIが生み出され、人間の生活が劇的に変化する未来を指す。「AIが人間を超えるとき」「AIが自らより賢い知能を急速に生みだし、人間が制御できなくなるとき」などの意味で使われることもある。
カーツワイル氏によれば、シンギュラリティの到来は2045年。果たしてこれが現実のものになるのかは、様々な分野の研究者/開発者への取材を終えた今でも分からない。だが、既にAIの存在感はじわじわと増している。
一例が店舗。画像解析やディープラーニング（深層学習）などの技術を手掛けるABEJAは、「ABEJA Dashboard」と呼ぶマーケティング支援サービスを店舗向けに提供する（画面1）。カメラ映像などを用いて、来店者の性別や年齢、滞在位置、滞在時間などを解析。効果があると思われる施策を提案する。これを基に店舗の商品レイアウトや店員の配置などを工夫することで、売り上げ増につなげる。実際に「実店舗で、売り上げが2倍になった例もある」（ABEJA 代表取締役CEO 岡田陽介氏）という。
