ある農業関係者から聞いた話だ。一部伏字にする。

　「（海外の）『●●●●式農業がすごい』って持ち上げられてるけど、それは罠じゃないか。こちらの栽培ノウハウを持っていかれるだけではない。ノウハウを持っていきつつ、種、肥料、農薬をセットアップしていく。『これらをうちから買いなさい』となる。あの会社が日本に現地法人作るでしょ。そこが販売権を持って販売するんですよ」

　何の話かというと、クラウドベンダーにおける“ベンダーロックイン”と同じような話が農業ITの世界で起こっていて、それに対する危機感を持っている人がいるということだ。ただし、そうした“ベンダーロックイン”があったとしても、ビジネスとして農業が成功し、農業者が恩恵を受けられるのであれば、それはそれで悪いことではないのかもしれない。

　いずれにせよ現状、農業のIT化に関して脚光を浴びているのは外資系、国内企業問わず、大手ベンダーが提供するソリューションが中心だ。しかし、こうした“上から”のIT化とは別の、“オルタナティブ農業IT”ともいえる動きが現場から出始めている。耕作放棄地の増加、農業者の高齢化・減少といった様々な問題を肌で感じている現場が、それらの解決を目指し、自らITを駆使して農業を変えていこうとしているのだ。

　この記事ではそんな農業に挑戦しているフューチャアグリ代表取締役社長の蒲谷直樹氏の取り組みを紹介したい（関連記事：ベンチャーのクラウドサービスでノウハウ共有、来年は小型草刈りロボットが駆け回る）。誤解のないようにあらかじめお断りしておくが、冒頭の発言は、蒲谷氏の発言ではない。

ロボットのイメージは「まっくろくろすけ」

　蒲谷氏は何に取り組んでいるのか。一言で言えば、ロボット農業、センサー農業である。ただし、ロボットやセンサーはあくまでも手段である。蒲谷氏が目指す農業は、経営学、品質工学、生物学、設備工学、IT、ロボティクスの視点から農業を捉え直し、生産技術体系を再構築すること。つまり農業の革命に蒲谷氏は挑んでいるのだ。