企業向けのタブレット端末として、既に多くの企業で導入が進んでいるiPad。だが、この状況を変える新たな流れが起きつつある。
大塚製薬は2014年6月末、医薬情報担当者（MR）向けに1900台のWindowsタブレットを導入した（関連記事：大塚製薬、MR向けのiPadとノートPCを1900台のWindowsタブレットに統合）。同社はiPad導入の先陣を切った企業。2010年6月に1300台のiPadを導入すると発表し、これをきっかけに製薬メーカーでのiPad導入が相次いだ。その大塚製薬が6月末の契約更新時期をきっかけに、iPadとノートPCの2台持ちの運用をデル製のWindowsタブレット1台に統合したのだ（写真1）。
北國銀行も2013年8月に米マイクロソフトのWindowsタブレット「Surface Pro」を、全行員向けに2300台導入すると発表している（関連記事：日本マイクロソフト、タブレット製品「Surface」の法人向け販売を開始）。主な用途としては営業行員に配布し、外出先ではタブレット、行内ではノートPCとして利用するという。大塚製薬や北國銀行のように、今後はノートPCとタブレットを2台持つのではなく、Windowsタブレットに統合する企業がさらに増えそうだ。
Windowsタブレットへの統合の流れが加速しそうな理由は、大きく三つある。
一つめはWindowsのデスクトップ環境が利用できること。Windows RTを除けば、Windowsタブレットは通常のデスクトップアプリを利用できる。大塚製薬がWindowsタブレットの採用に踏み切ったのも、1台でiPadのようにタッチ操作を生かして対面営業に使えるうえに、ノートPCのように各種文書の作成に使ったり、業務システムとスムーズに連携して利用したりできるためだ。
