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記者の眼

2020東京五輪、日本のIT企業は晴れの舞台で輝けるか

島田 優子=日経コンピュータ 2015/02/09 日経コンピュータ

 2020年東京オリンピック・パラリンピック(東京五輪)まで、あと5年。「東京を外国人観光客のおもてなしの最先端の街へ」「東京五輪で追加になる競技は何か」「インフラの整備スケジュールは」など、5年先とはいえども連日、東京五輪に向けたニュースが相次いでいる。

 世界中から注目される東京五輪は日本のIT企業にとって、自社の製品・サービスや技術力をグローバルに発信できる絶好のマーケティングの場だ。水面下で社内で東京五輪に向けたチームを作り、五輪に向けて動き出すIT企業も少なくはない。

 ところが日本のIT企業にとって、東京五輪関連のシステム構築にかかわり、輝くのはそう簡単ではなさそうだ――。東京五輪に向けたシステム構築の取材を始めて、こう実感している。

 そのきっかけになったのが2015年1月26日に開催された記者会見だ。NTT持ち株会社を中心にNTTグループの5社が、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(組織委員会)と「ゴールドパートナー」契約を結んだと発表した。これによりNTTグループ5社は、東京五輪向けに通信サービスを提供できるほか、国内のマーケティング活動で五輪マークなどを利用できるようになった。

 記者会見に参加したNTTグループ5社は、NTT持ち株会社に加えて、NTT東日本、NTT西日本、NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ。いずれも経営トップが記者会見に出席していたが、その場にNTTグループの1兆円企業であるNTTデータの姿はなく、記者は意外に思った(関連記事:2020東京五輪の需要に期待大、通信・SIビジネスが本格始動)。

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