「パッチの適用は様子見している。別の問題が起きても困ってしまうからだ」。あるシステム運用企業の社長はこう打ち明けます。2018年1月3日に明らかになったCPUの脆弱性問題。IT各社は急いで修正パッチなどの対策を公開しましたが、この対策が思わぬ余波を引き起こしています。そこでITproは、CPU脆弱性問題がITの現場にもたらす影響を明らかにするため、読者アンケートを実施することにしました。
米インテルは2018年1月11日(米国時間)、ファームウエアを更新すると再起動の頻度が増えてしまう問題が報告されていると公表しました。一部の世代のCPUで発生するとの説明でした。パッチの適用を様子見していると話した社長は、該当するCPUを搭載した仮想化環境を運用中だったのです。「まだ攻撃は確認されていない。この段階で慌ててパッチを適用するべきではない」と判断したそうです。
CPUの脆弱性に対処するためのパッチを適用すると最大2割程度の性能低下が発生するとの報告もあります。米レッドハットはカーネルモードとユーザーモードの切り替えが多いと性能が低下しやすいと指摘し、米マイクロソフトは古い世代のCPUで性能低下が顕著になるとの評価結果を示しました。
あるコンピューターのメーカーは「搭載しているCPUやOS、アプリケーションによって状況が異なるため、パッチの適用で別の問題が発生するかどうかは即答できない」と話します。現代のCPUの多くが抱えるとされる脆弱性の発見が、サーバーやパソコンを利用する現場にどんな影響を与えたのか。読者の皆様への調査を通じ、その余波を明らかにしていきます。ぜひ調査にご協力ください。
アンケートは締め切りました。ご協力ありがとうございました。
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