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速報

日本ディープラーニング協会が設立、2020年までに3万人の技術者育成を目指す

島津 忠承=日経SYSTEMS 2017/10/04 日経SYSTEMS

 エヌビディア、ABEJAなどのIT関連企業11社と、東京大学大学院の松尾豊工学系研究科特任准教授など人工知能(AI)技術のディープラーニング(深層学習)の研究者は2017年10月4日、深層学習の技術者育成などを目指す団体「日本ディープラーニング協会(Japan Deep Learning Association、JDLA)」を設立したと発表した。今後予定する資格試験や教育プログラムを通じて、2020年までに3万人の技術者育成を目指す。協会の理事長には、松尾氏が就任した。

「日本ディープラーニング協会」設立発表会見の様子
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 協会の主な活動は、産業活用の促進、公的機関や産業界への提言、人材育成、法制度や社会的課題に関しての国際連携など。例えば人材育成は、2017年12月以降に資格試験を実施する。ビジネスへの活用者向けと、技術者向けの2種類を用意。前者は2017年12月16日に、後者は2018年4月に実施する予定である。

 協会の正会員として名を連ねる企業は、エヌビディア、ABEJAのほか、ブレインパッド、FiNC、GRID、IGPIビジネスアナリティクス&インテリジェンス、PKSHA Technology、STANDARD、UEI、クロスコンパス、zero to oneの各社。同じく有識者会員は東京大学大学院の松尾氏、早稲田大学の尾形哲也基幹理工学部表現工学科教授など7人。さらに、トヨタ自動車が賛助会員として参加した。会員は今後も積極的に募集する方針である。

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