東洋ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）は2017年5月11日、2017年3月期の通期決算を発表した。連結売上高は前年同期比5.9％増の132億8900万円、連結営業利益は同34.6％増の7億1500万円だった。「当社が得意とする製造業の投資が順調なうえ、社内の生産性改善の効果で最高益を15年振りに更新した」と大澤正典 社長は説明した。
同社の連結売上高の65.2％を占めるソリューション事業と32.5％を占めるプロダクト事業の「両者が好調だった」（大澤社長）という。ソリューション事業は欧州SAPのERP（統合基幹業務システム）の導入を中心としたシステム構築事業、プロダクト事業は自社開発の生産管理パッケージ「MCFrame」の導入・ライセンス販売を中心とした事業だ。
「ここ数年ソリューション事業において、ERPの導入から経営管理やMDM（マスターデータ・マネジメント）領域のシステム構築に事業を広げていた。経験を積み安定して収益が出せるようになってきた」と大澤社長は最高益を更新した理由を説明する。
また「MCFrameの顧客層が広がってきたことで、ライセンス販売が過去最高を更新した」（大澤社長）。MCFrameは1996年に販売開始した製品だが、「ここに来て主力の顧客だった中堅企業だけでなく、大企業、中小企業などに利用のすそ野が広がっている」とCFO（最高財務責任者）を務める片山博 取締役は説明する。
2018年3月期について、連結売上高は2017年3月期比ほぼ横ばいの133億円、連結営業利益は同2.0％増の7億3000万円と予想した。大澤社長は「製造業の市場は好調で、今年度も好調が続くだろう」との見通しを示した。
さらに「IoT（Internet of Things）関連の引き合いが相当強い。ビジネスへの寄与は先になるが、2018年3月期の後半からソフトウエアの販売などが伸びてくるのではないか」と片山専務は話す。
