BASEは2017年3月22日、同社サービスを使ってECサイトを運営する店舗について、独自ドメインを常時SSL通信するよう変更した。2016年3月には同社が提供するドメインを常時SSLにしており、対象を全店舗に広げた。スマートフォンで買い物をする消費者の安全性に加えて、店舗が取り組む検索エンジン対策の効果も高める。

　店舗運営者の料金負担は無料。特別な設定も必要なく、BASEが提供する店舗管理システム「BASE Apps」で独自ドメインを設定すると、自動的にドメインのURLがSSLを使っていることを示すHTTPSになる。

　新機能の対象は、店舗のECサイトを構成する全てのWebページ。決済や個人情報入力など、高いセキュリティが求められるWebページについては、以前からSSL通信を実施していた。

　BASEが常時SSLを進めるのは、店舗の集客に大きな影響を持つ検索サービス最大手、米グーグルがSSL対応を推奨しているからだ。グーグルはこの1～2年、SSL通信の普及を後押ししてきた。2014年にはWebサイトのURLがHTTPSであるかどうかを、検索結果のアルゴリズムに組み込むことを表明。同社製Webブラウザーの「Chrome」でHTTPアドレスのWebページを表示すると「安全ではない可能性がある」といった警告を行う方針を打ち出している。

　グーグルの方針が徹底されれば、Web検索結果からHTTPアドレスのBASE店舗にアクセスするとセキュリティの警告が表示されかねない。BASEは「店舗を支援するため、先んじて常時SSL化に取り組む」（藤川真一取締役CTO＝最高技術責任者）ことを決めた。