東京大学は2018年2月1日、全学組織として連携研究機構の「バーチャルリアリティ教育研究センター」（VRセンター）を設置したと発表した。情報理工学系研究科が責任部局を務める。研究科や研究室の垣根を越えた共同研究を進め、民間企業など外部機関とも連携を強化する狙いだ。
「技術的な要因やアプリケーションの充実、研究者の増加でVR（バーチャルリアリティ）は急速に普及している。これまで学内で個々に進めていたVRの研究を横串にし、民間企業や他大学、学会など外部機関との連携も強化する」とVRセンターの責任部局長を務める石川正俊教授（東京大学 大学院情報理工学系研究科長・同創造情報学専攻）は設立の狙いを説明する。センターを設置することで産学連携が推進され、VRの社会実装がしやすくなることを期待する。
VRセンターには「基盤研究部門」と「応用展開部門」の2部門を置く。基盤研究部門は触覚フィードバックであるハプティクスやネットワーク、センシング、高速画像処理などVRの基盤となる要素技術やそれらを統合するシステムに関して、応用展開部門はVRの社会実装や他分野への活用を推進するための技術をそれぞれ研究する。例えば、医療分野との融合であればVRによる手術支援などの医療システム、設計・生産であればCADとの連携、教育分野であればVRによる体験型学習や遠隔教育などが挙げられる。
センター長を務める東京大学 大学院情報理工学系研究科 知能機械情報学専攻の廣瀬通孝教授は「VRの世界では人間とコンピュータを密接につなぐ究極のインタフェースが要求される。研究室の中にこもって先端的な技術を磨いていたこれまでのVR研究でなく、研究室をオープンにすることで新たな事業を創ることも目指す」と話す。
廣瀬教授は基礎研究では特に五感の相互作用であるクロスモーダルに注目する。従来の視覚や聴覚などのVRを介した伝達に加え、触覚なども加わり横断することで、よりユーザー体験が変わるとする。応用分野では美術館や博物館といったミュージアムでのVR活用に注目している。ミュージアムはVRで重要なコンテンツを豊富に抱えることに加え、被験者のデータも一度に数千人単位などで多く取得できる可能性があるためだ。機械工学の授業の一部をVRを用いて学生に説明するなど、学内でもVRによる授業を展開することを検討している。
東大の連携研究機構は、他分野の学問の融合により新たな学問の創造を目指す組織。VRセンターは情報理工学系研究科が責任部局となり、工学系研究科、人文社会系研究科、医学系研究科、新領域創成科学研究科、情報学環、先端科学技術研究センターが連携する。情報理工学系研究科が責任部局を務める連携研究機構としては、次世代知能科学研究センター（AIセンター）と数理・情報教育研究センター（MIセンター）に次いでVRセンターは3つ目となる。
