米Twitterは現地時間2017年1月18日、モバイル開発者向けプラットフォーム「Fabric」を米Googleに売却することで合意したと発表した。売却額などの条件については明らかにしていない。

 Fabricは、モバイルアプリケーションの開発を促進する目的でTwitterが2014年10月に発表した(関連記事:Twitter、モバイルアプリ開発プラットフォーム「Fabric」を発表)。現在では58万人以上の開発者がFabricを用いてアプリケーションを開発し、それらアプリケーションは25億台以上の端末で使用されているという。

 FabricチームはGoogleの開発者向け製品グループ部門に加わり、モバイル向けBaaS(Backend as a Service)「Firebase」のチームと協力する。

 FirebaseのFrancis Maプロダクトマネージャーは、「両社は、開発者がより良いアプリケーションを構築してビジネスを成長させるのを支援するという使命において、密接に調和している」と述べた。

 Fabricユーザーは特に手続きなど行う必要はなく、従来のまま使用を続けられる。

 買収完了後、GoogleはFabricと障害報告ツール「Crashlytics」、アプリケーション解析の「Answers」、関連のベータツールを開発者に提供する。SMS認証システム「Digits」は、移行が完了するまでTwitterが管理する。

 Twitterは昨年、身売りを検討しているとされ、Googleは売却先として噂されたこともあった。買い手候補として最後に残っていた米Salesforce.comがTwitter獲得を見送る意向を示すと身売りの道は閉ざされ、自力による建て直しを目指して事業の効率化を図っている。2016年10月に人員削減策を発表したほか、1月17日に6秒動画共有サービス「Vine」を終了した(米Bloombergの報道)。Fabric売却により、Twitterはより中核事業に集中できると、米Fortuneは報じている。

[発表資料(Fabricチームの公式ブログ)]
[発表資料(Firebaseチームの公式ブログ)]