米インテルは米国時間の2018年1月3日、CPUに脆弱性が見つかったことを受けて、他のCPUメーカーやOSベンダーと協力して解決に当たっているとの声明を発表した。インテルは「より多くのソフトウエアやファームウエアの更新版を利用できる来週になってからこの問題を公表する予定だった」と説明している。見つかった脆弱性を悪用すれば機密データを収集できる可能性があるとされるが、「データの破損、改ざん、削除はできないとみている」とした。

 同社は発表した声明で「インテル製品に固有の『バグ』や『欠陥』によって悪用されるとのリポートは不正確だ」と反論した。これまでの分析によれば、異なる種類のプロセッサやOSを搭載する複数のコンピューティング機器に悪用の可能性があるという。業界全体の解決策を確立するために「米AMDや英アーム・ホールディングス、複数のOSベンダーなどと緊密に協力している」とした。

 インテルは今回見つかった脆弱性の悪用を防止するため、ソフトウエアやファームウエアの更新版を提供し始めた。更新版を適用しても、一般的な利用者にとっては深刻な性能低下が起きず、時間の経過とともに軽減されるという。OSベンダーや機器メーカーの最新情報を確認して、利用可能な更新版があればすぐに適用するよう推奨している。