デルとEMCジャパンは2016年10月25日、米デル テクノロジーズが実施した意識調査「Digital Transformation Index」の結果を発表した。登壇したEMCジャパン執行役員の飯塚力哉システムズエンジニアリング本部長は「危機意識を持つ日本企業の割合は、世界平均の半分程度と少ない」と話した。調査結果を基にしたデジタル変革の成熟度評価は対象16カ国中、日本が最下位だった。
EMCジャパン執行役員の飯塚力哉システムズエンジニアリング本部長
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意識調査はデル テクノロジーズの依頼により、英ヴァンソンボーンが実施した。世界16カ国4000名の取締役や経営幹部へのアンケートを基にしている。自動車、通信、医療など幅広い事業者を調査対象にしたという。
飯塚本部長は調査結果から「日本市場は新興企業の参入が少なく、危機意識が低い企業が多いことがわかる」と話した。「デジタル分野の新興企業が脅威である」と回答した日本企業は74％と世界平均の78％と同程度だったが、「新たな競争企業が参入している」と回答した日本企業は32％と世界平均の62％の約半分だった。「3年から5年以内に自社が時代遅れになるかもしれないと危惧している」と回答した日本企業は27％と、世界平均の45％より18ポイント低かった。
発表した調査結果の一部
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調査結果を基にデジタル変革への取り組みをスコア化した成熟度評価で、日本は100点中30点で世界最低だった。最も成熟度評価が高かったのは53点のインドだった。飯塚本部長は「デジタル変革への取り組みは始まったばかりで、日本と世界で大きな差はない。危機意識の低さが評価を分けた」と話した。
調査結果を元にしたデジタル変革の成熟度評価
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