東芝は2016年10月17日、米デルテクノロジーズと共同で、IoT（Internet of Things）の普及推進団体に提案していたテストベッド（実運用に向けた検証用プラットフォーム）が承認されたと発表した。ディープラーニング（深層学習）を利用して、ビルや空港といった大規模設備の稼働状況やメンテナンスを最適化する用途に使う。
両社によると、IoTの普及推進団体「インダストリアル・インターネット・コンソーシアム（IIC）」がディープラーニングを利用したテストベッドを採用するのは初めてという。両社が提案し、今回承認されたテストベッドは「Deep Learning Facility」である。
両社はラゾーナ川崎東芝ビル（川崎市）内にある東芝の「スマートコミュニティセンター」で、ビルの管理システムや空調機器、セキュリティゲートなどに付属したセンサーから、室内環境や使用電力、人の出入りといったデータを収集。データの解析にディープラーニングを適用する。
テストベッドのシステム基盤にはデルテクノロジーズの製品を採用。ディープラーニングの基盤にデルテクノロジーズ傘下のEMCジャパンが出荷するオールフラッシュストレージ「DSSD D5」を利用する。GPUを搭載したEMCのサーバーなども利用する。
東芝は「長年、画像・音声などの分野で培ってきたディープラーニング技術・ノウハウを本テストベッドに適用する」と説明。並列分散処理での学習効果を高めるために東芝が開発した学習モデルとパラメータ最適化技術を、今回のテストベッドに適用するとした。Deep Learning Facilityは2017年9月まで検証する計画という。
日本企業が提供するIICのテストベッドは、2015年9月に富士通が提案した「工場の見える化（Factory Operations Visibility and Intelligence Testbed）」や、2016年6月に日立製作所、三菱電機、インテルの3社が提案した「Factory Automation Platform as a Service TestBed」がある。
IICは、2014年に米ゼネラル・エレクトリックや米インテル、米IBM、米シスコシステムズ、米AT&Tの5社が設立したIoTの普及推進団体。240以上の企業や団体が参加している。
