マカフィーは2016年9月14日、個人向けのセキュリティ対策ソフトの2017年版5製品を発表した。2016年10月14日より、全国の店頭やオンラインストアで販売を開始する。基本的なラインアップは、「マカフィー アンチウイルス」「マカフィー アンチウイルス プラス」「マカフィー インターネットセキュリティ」「マカフィー トータルプロテクション」「マカフィー リブセーフ」の4製品となる。
インテル セキュリティ（マカフィー）のコンシューマ事業統括 取締役 専務執行役員である田中辰夫氏は、2017年版の製品の特徴として、「次世代のセキュリティに対応するエンジンの搭載」と、「脅威の分析をクラウドで行うこと」の二つを挙げた。
マカフィー コンシューマ事業統括 取締役 専務執行役員である田中 辰夫 氏
（撮影：吉澤 亨史、以下同じ）
[画像のクリックで拡大表示]
インテルコーポレーション、インテルセキュリティグループのバイスプレジデント兼チーフコンシューマセキュリティエバンジェリストであるギャリー・デイビス氏によれば、サイバー犯罪が拡大している現状を説明、オンライン上では毎秒12人、つまり世界中で毎日100万人以上がサイバー犯罪の被害者になっている。2015年の1年間で一般消費者がサイバー犯罪によって失った金銭被害は、約15兆8000億円に上るという。
インテルコーポレーション バイスプレジデント兼チーフコンシューマセキュリティエバンジェリストであるギャリー・デイビス氏
[画像のクリックで拡大表示]
1秒あたり5件以上のマルウエアが新たに検出されており、2015年第1四半期以降、新しいランサムウエアは120％以上、新しいモバイルマルウエアは137％、新しいMac OS向けマルウエアは533％と急増しており、2013年以降に盗まれたデータ件数は37億件に上るという。最近のサイバー犯罪者は、対策の進化によって1～2時間しか悪用できないクレジットカード情報よりも、長期間にわたり利用できる個人情報を狙うようになり、その価値はカード情報の10～20倍になっていると説明した。
