ITによる経営改革に必要なタスク（業務）やスキル（素養）をまとめた「i コンピテンシ ディクショナリ」（iCD）を採用するユーザー企業やITベンダーが増えている。情報処理推進機構（IPA）によると、iCDの活用企業を対象にした認証制度の取得企業は560社を超えたという。IPAが2016年7月12日に開催したIT人材育成に関するセミナーで明らかになった。
セミナーでは、iCDの最新版を解説したほか、iCD専門サイトを紹介。加えて、ユーザー企業やITベンダーが活用事例を発表した（写真1）。
iCDの特徴は、タスクとスキルを体系化している点だ。例えば、「システム企画立案」をするには、「事業環境、業務環境の情報を収集し、事業課題を分析する」「現行システムの状況を調査し、現行システムの稼働状況を把握する」「システム化計画工程のプロジェクト計画書案を作成する」といった約50のタスクが必要である、といったことがすぐに調べられる。これらのタスクに必要なスキルも分かる（図1）。
IPA HRDイニシアティブセンターの遠藤修グループリーダーは、iCDの活用メリットについて「これまでIT部門やITベンダーは、自社に必要なタスクやスキルをゼロベースで洗い出す必要があった。また、タスクとスキルが混在してしまい、せっかく見える化しても活用しにくかった。それらを体系化した辞書であるiCDを活用することで、ITを活用した経営改革や人材調達、人材育成を迅速に進められるようになる」と説明する（写真2）。
講演の中で遠藤グループリーダーは、iCDの活用を促進するための専門サイトを2016年6月に開設したことや、全国各地でiCDの導入支援セミナーを開催すること、iCD活用の認証を取得した企業が560社を超えたこと、などを明らかにした（図2）。
