NTT西日本は2016年3月31日、新型「光BOX＋」の提供を2016年4月4日に開始すると発表した。従来機(HB-100、HB-1000)は、映像サービスやインターネットをテレビで利用できるセットトップボックス(STB)として提供してきたが、今回は加えてIoT連携強化と、パートナー企業・団体によるカスタマイズの容易性を強化した（図1）。
新光BOX＋では、まずカスタマイズ性の強化に向けて、パートナー側が独自のテレビ向け専用画面を簡単・安価に作成できるようにした （図2）。従来機種でも専用画面を用意できたが個別開発が必要だった。今回は、専門知識が不要でパートナー側で専用画面を準備できるようにした。まずテンプレートをき決める。次に、画面に配置したいアプリケーションやお知らせ、天気、ニュースなどのパーツ選択し、配色、文言、レイアウトなどを任意に設定すれば、専用画面ができあがる。
テレビ画面上には、ユーザーへ届けたい新着情報やサービスコンテンツを掲載することができる。さらに画面は適宜更新でき、パートナー企業・団体は、ユーザーに対してタイムリーに情報提供できる。
Bluetooth4.0に対応し、EMSやウェアラブルデバイスなどで多く活用されているIoTデバイスとの連携を実現する （図3、図4）。USB端子にそれぞれの通信規格に対応した装置を挿入することで、Wi-SUNやEnOcean（光や温度、振動など比較的微弱なエネルギーを集めて電力に変換する技術の一つで、変換した電力で無線通信する無線通信規格の一つ）などに対応したセンサーなどとも連携できる。これにより、パートナーがIoTデバイスを活用した様々なサービスを提供できるとする。
「光BOX＋」本体に、お知らせランプを搭載した（図5）。お知らせ受信時にランプが光るので、例えばマンション管理組合が会合のお知らせを送ったときにランプで情報があることを知らせることができる。スピーカーは外付けで接続できるようにした。リモコンにもお知らせランプを搭載するとともに、1台のリモコンでテレビも操作できるようにした。ユーティリティボタンを用意し、パートナー企業・団体が所望の機能を同ボタンに割り当てることも可能にした。
さらに、リモコンには、マイクやマイクボタンを用意し、音声による文字入力やアプリ起動などを可能にした。
光BOX＋は、2012年3月22日に提供を開始し、2016年3月末までに累計80万台を出荷した（図6）。新型の投入でBtoBtoCの強化を図り、2017年に累計100万台普及を目指す（図7、図8）。また、事業規模としては2016年～2018年の3年間で売り上げ100億円（SIや付加収入を含む）を目指す方針だ。
新「光BOX＋」を利用したアライアンスの第一弾として、福岡県みやま市で住民向け生活支援サービス「G.I.M☆TV」(げんき・いっぱい・みやま☆TV)の提供に向け、2016年4月から約1カ月間、みやま市の住民約50人を対象にトライアルを実施する（図9）。
みやま市やみやまスマートエネルギー、NTTコムウェア、NTT西日本 九州事業本部、ドコモ・ヘルスケア、ティップネスが組んで提供する。トライアル後、このサービスはみやまスマートエネルギーが家庭向け電力小売りサービスとセットで提供していく予定。
福岡県みやま市の住民向け生活支援サービスのトライアルで活用
トライアルでは、「健康セミナー」「インターネットを活用したマルチロケーション型の運動教室」「おうち健康TV（家庭のテレビで毎日気楽に運動）」の三つのサービスを提供する。
おうち健康TVでは、「光BOX＋」を使い、毎日気楽に「からだ」と「あたま」の運動を行なうことができるようにする。さらに、日々の運動の成果や活動量（歩数、消費カロリーなど）をウエアラブル活動量計「ムーヴバンド3」で計測し、テレビ画面を通して見える化することで運動の継続を支援する。
誰でも簡単に使えるように、「光BOX＋」にカード読取装置を接続し、専用カードをかざすだけサービスが起動してデバイスから自動でデータが送信できる仕組みを用意した。
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