NEC、NTT、NTTコミュニケーションズ、富士通、日立製作所は2016年3月10日、広域ネットワークインフラで総合的なSDN（Software-Defined Networking）を実現する技術を確立したと発表した（ニュースリリース）。総務省の「ネットワーク仮想化技術の研究開発」の委託研究（期間は3年間）として、2013年6月から5社共同で推進してきた研究開発プロジェクト「Open Innovation over Network Platform」の最終成果である。SDNは、物理的なネットワーク構成を変更することなくソフトウエアでネットワーク構成を変えられる技術。

　5社が確立した新技術を利用することで、複数の通信事業者やサービスプラットフォーム事業者にまたがった広域の通信環境を最適化できるようになる。無線通信、光通信、IP通信といった異なるネットワークを統一的に扱うことも可能だ。

　従来のSDNは、動画配信のための高品質な仮想ネットワークをオンデマンドで構築したり、ユーザーの利用状況の変化に応じて動的に資源を配分したりといった挙動を、企業やデータセンターの単位で実現していた。新技術を利用すれば、同様の挙動を広域ネットワークにおいて実現できるようになる。

　コンテンツ事業者にとっては、ネットワークの専門知識を持っていなくても、ネットワークに必要なリソースを簡単に調達/利用できるようになる。サービスプラットフォーム事業者は、通信事業者から借り受けた仮想インフラにプログラマビリティの高さといった付加価値を付けて提供できる。

　プロジェクトでは、基盤技術の確立に加え、実際の広域環境での検証も実施した。1000台のスイッチ（仮想スイッチを含む）からなる複数のデータセンターのネットワークとSDNのWAN環境を物理的な実験環境の上に構築した。