写真1●ブリリアントサービスの杉本礼彦代表取締役
写真1●ブリリアントサービスの杉本礼彦代表取締役
(写真:井上 裕康)
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 「ウエアラブル関連技術で、日本が保持している特許数は世界でもトップクラス。しかし市場としては盛り上がっていない。ビジネスの芽を摘むのではなく、活性化させるべきだ」。

 こう訴えるのは、ウエアラブル製品を開発するブリリアントサービスの杉本礼彦代表取締役。2016年3月10日、日経BP社主催の「日経BP Cloud Days Tokyo 2016/ビッグデータEXPO 東京 2016/Security & Governance 2016東京/IoT Japan 2016・東京/Mobile & Wearable 2016春・東京」の基調講演に登壇した(写真1)。

 ブリリアントサービスは杉本氏が2004年に設立した大阪に本社を置く企業。社員は約70人で、メガネ型ウエアラブル製品「mirama」を開発、販売している。どう製品の特徴は、赤外線センサーを使ったジェスチャー認識機能を搭載することだ。

 杉本氏は講演の前半、「今日の講演会場は満席だがこれは予想外のこと」と打ち明けた。日本ではウエアラブル関連のビジネスが海外と比較して活性化しておらず、温度差を感じていたからだという。「海外でウエアラブル事業に携わるエンジニアは皆、日本はウエアラブルに対する熱が低いと口々に話す」(杉本氏)。

 温度差を示す一例として、同氏は米国のファッションデザイナーと商談を進めたエピソードを紹介。このファッションデザイナーは「将来はコンピュータが衣服に組み込まれる。今のうちから、ウエアラブルコンピューティングを考慮したデザインを考えたい」として、商談を持ちかけてきた。同デザイナーは商談後、miramaを使ってファッションショーに出展しているという。