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ドコモが6月に下り375Mbpsへ高速化、TDDとFDDのCAも開始

金子 寛人=日経情報ストラテジー 2016/03/02 日経情報ストラテジー
FDD方式で下り最大375Mbpsを展開
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新設のTDD方式とFDD方式のCAでは、下り最大370Mbpsを展開
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300Mbps超は大都市圏で展開し、主要駅周辺は370M~375Mbpsで特に強化する
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NTTドコモの大松澤清博取締役常務執行役員
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 NTTドコモは2016年3月2日、LTE-Advanced方式で展開している通信サービス「PREMIUM 4G」を、同年6月をめどに高速化すると発表した。現行のFDD(周波数分割多重)方式のLTEでは下り最大375Mbpsへ引き上げるほか、新たに3.5GHz帯で始めるTDD(時分割多重)方式のLTEとの併用で同370Mbpsの通信も実現する。当初は東京・山手線主要駅周辺など、ユーザーが特に多いエリアで提供し、実効速度の引き上げを図る。

 FDD方式による高速化では、現在3つの帯域(component carrier=CC)を束ねて下り最大300Mbpsのサービスを展開している。6月以降は、800MHz帯(下り最大75Mbps)/1.7GHz帯(同150Mbps)/2GHz帯(同112.5Mbps)という組み合わせを新たに提供する。

 併せて、一部地域は800MHz帯における3Gのサービスをやめ、帯域をLTEに転用することで、同帯域のLTEを下り最大75Mbpsから112.5Mbpsに引き上げる。「800MHz帯と2GHz帯にある3Gのトラフィックを見据えたうえで、2GHz帯だけで十分対応できるメドができたところは800MHz帯をフルLTEに転換する」(大松澤清博取締役常務執行役員)。

 TDD方式のLTEは、総務省から新たに割り当てを受けた3.5GHz帯を使う。通信速度は20MHz幅あたり下り最大110Mbpsとなっている。総務省からドコモへ割り当てられた帯域は40MHz幅あり、これをフルに使い下り220Mbps分の帯域を確保。さらにFDD方式の1.7GHz帯とのCAにより、合計で下り最大370Mbpsとする。なお、3.5GHz帯は「他社との干渉を避けるため上り帯域も用意しているが、実際の上り通信は当面FDDだけで提供する」(ネットワーク部 技術企画担当部長の平松孝明氏)方針だ。

 同社はこれまでも、東名阪の中心部などLTEのトラフィックが極端に多いエリアでPREMIUM 4Gを集中展開している。その結果「東京・山手線の主要6駅の駅前では、PREMIUM 4Gによる最繁時の実効速度が従来のLTEの約8倍、79.8Mbpsになっている」(大松澤常務)など、通信速度の低下を防ぐ効果が現れているとする。

 今回の高速化も同様に、大都市圏の主要駅周辺で展開。6月時点では、375Mbps対応サービスは約50局、337.5Mbps対応サービスは約3000局で提供する計画だ。3.5GHz帯対応の基地局については「既存の電波利用者との調整が残っているが、相当の数でスタートしたい」(大松澤常務)とし、具体的な基地局の規模については明らかにしていない。

 対応端末は、2016年の夏モデルとしてゴールデンウイーク前後に発表するとみられる。「当然、いろいろなタイプのデバイスを用意している。きちんと発表したいと思う」(大松澤常務)としたが、夏モデルとして投入する機種数がどの程度かや、スマートフォンかモバイルルーターかなど端末の種類については明言を避けた。

 無線区間だけでなく、基幹部の強化も余念がない。基地局とドコモの局舎をつなぐバックホールは光回線で構築する。コアネットワークでは世界で初めて、仮想化技術を採用することでマルチベンダーの交換機を混在運用できる環境を整え、今月から運用を始めた。これによりトラフィックの処理能力がアップしているとする。「2016年度の後半から17年度にかけて、仮想化対応の交換機をなるべく早く拡大したい」(大松澤常務)意向だ。

 このほか同社は、東日本大震災から5年を迎えるのを前に、ネットワークの災害対策について言及。都道府県庁や警察・消防本部など都市の中枢機能を災害時にカバーする「大ゾーン基地局」は、3Gに加えLTEへの対応を進めており、これによりパケット通信の容量を3倍に増やす。2017年3月末までに全106局で完了させる。また、中枢部以外も含め災害時に通常より広域をカバーできる「中ゾーン基地局」の整備を進めており、2018年3月末までに1200局を整備する。

 大ゾーン基地局や中ゾーン基地局に対する停電時の電源確保の一環として、災害時の燃料供給について石油連盟と新たに提携。また、地盤の変動を監視する基地局と、津波監視を目的として海面に向けたカメラを併設する海沿いの基地局を、それぞれ16局整備する。

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