写真1●トレタの中村仁代表取締役(右端)と、API連携先5社の担当者
写真1●トレタの中村仁代表取締役(右端)と、API連携先5社の担当者
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 飲食店運営者向けITサービスのトレタ(東京・品川)は2016年3月1日、同社の予約・顧客台帳サービスと他社のモバイルPOS(販売時点情報管理)システムを連携するためのAPI(アプリケーション・プログラミング・インタフェース)である「トレタPOSコネクト」をリリースした。

 POSシステム5社がAPIへの対応を表明(写真1)。4月以降に順次利用可能になる。

 トレタは、タブレット端末で使える飲食店向けの予約・顧客台帳サービス「トレタ」を提供する(関連記事:目指せ、無駄ゼロのレストラン運営 トレタが支持される理由)。登録店舗数は約5000店舗。

「前回と同じコース」を容易に把握

写真2●「トレタPOSコネクト」を使ったAPI連携の概念図
写真2●「トレタPOSコネクト」を使ったAPI連携の概念図
(出所:トレタ)
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写真3●トレタから過去の注文内容を引き出すイメージ画面
写真3●トレタから過去の注文内容を引き出すイメージ画面
(出所:トレタ)
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 新しいAPIを使えば、飲食店は販売管理に使うPOSシステムとトレタを容易に連動できる(写真2)。

 中村仁代表取締役は「トレタで予約・顧客台帳を電子化できる。POSレジを導入している多くの飲食店では、既に商品マスターや販売実績も電子化されている。電子化された情報がつながることで、理想に近い接客を実現できる」と説明した。

 例えば、トレタの画面を見ながら電話予約を受け付ける際に、POSからその顧客の過去の注文メニュー情報を引き出して、「前回と同じコースはいかがですか?」といった提案ができる(写真3)。実際に顧客が来店したら、POSから「前回ビールは飲まずワインを多数注文した」といった情報を引き出し、最初からワインリストを見せて「お薦めのワインはこちらです」というふうに接客できる。

 トレタとのAPI連携を表明したのはインテリジェンス ビジネスソリューションズ、セカンドファクトリー、NEC、プラグラム、ユビレジの5社である。このうち4社は新規か、異業種からモバイルPOSに参入しているが、NECのみが大手POS専用機メーカーである(関連記事:NEC、ポール設置や壁掛けもできる海外向けPOS端末を販売)。