電通は2016年2月23日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2015年（平成27年）日本の広告費」を発表した。2015年（1～12月）の日本の総広告費は6兆1710億円（前年比0.3％増）となり、4年連続で前年実績を上回った。
媒体別にみると、「新聞広告費」が前年比6.2％減、「雑誌広告費」が同2.3％減、「ラジオ広告費」が同1.4％減、「テレビメディア広告費」が同1.2％減となり、これらを合計した「マスコミ四媒体広告費」は前年比2.4％減となった。一方、「インターネット広告費」はスマートフォン広告などが堅調に伸長し、同10.2％増と二桁成長となった。「プロモーションメディア広告費」は同0.9％減だった。
テレビメディアのうち地上波テレビの広告費は1兆8088億円（前年比1.4％減）だった。前年の消費増税前の駆け込み需要や大型スポーツ番組による反動減があったほか、経済環境の先行き不透明感から出稿を手控える動きが広がり、10月まで低調に推移した。
衛星メディア関連は1235億円（前年比1.5％増）で前年の実績を上回った。内訳は、BSが864.4億円（同4％増）、CSは197.7億円（6.8％減）、ケーブルテレビが173億円（同0.1％減）である。
ラジオ広告費は1254億円だった。2015年1月から3月までの期間は前年の消費増税前の駆け込み需要を超える出だしだったが、4月以降に失速し、通年ではマイナスとなった。エリア別に見ると、関西、中部、福岡地区では前年を超えたが、他の地区は首都圏を中心に前年割れとなった。
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