米国では近年、スマートフォンとタブレット端末の所有率が堅調に伸びているが、そのほかの機器の所有率は横ばい、あるいは低下傾向にある。とりわけ電子書籍専用端末の所有率は著しく低下した。こうした調査結果を米国の世論調査機関Pew Research Centerが現地時間2015年10月29日に公表した。

　これは、今年3月17日～4月12日と6月10日～7月12日のそれぞれの期間に、18歳以上の米国成人約2000人を対象にアンケート調査を実施したもの。それによると、今年のスマートフォンの所有率は68％となり、2011年時点の35％から大きく上昇した。また米Appleが「iPad」の初代機を発売した2010年時点のタブレット端末の所有率は4％だったが、今年は45％となった。このうち、スマートフォンの所有率は18～29歳の年齢層で86％に、30～49歳では83％に、世帯年収が7万5000ドル以上では87％に達しており、こうしたいくつかの消費者層で飽和状態に近づきつつあるという。

　一方で、米Amazon.comの「Kindle」や米Barnes ＆ Nobleの「NOOK」といった電子書籍専用端末の所有率は昨年の32％から19％に低下した。また今年のパソコンの所有率は73％だが、これは10年前と同水準で、ピーク時の2012年から7ポイント低下した。このほかの機器を見ると、ゲーム機の所有率は40％で、過去5年間で変化はない。MP3プレーヤーは2010年の47％から40％に低下した。

　こうした所有率の推移は、スマートフォンがさまざまな専用機器の機能を搭載する多目的端末となったことが要因だとPew Research Centerは分析している。そしてその傾向は若年成人層に強く現れている。例えば18～29歳のパソコン所有率は5年前に88％だったが、今年は78％に低下。ゲーム機は同じ期間に62％から56％低下した。一方で今年86％となったこの年齢層のスマートフォン所有率は2011年時点で52％だった。

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