ネパールで現地時間2015年4月25日に発生した大地震の被災者支援に、IT企業各社が動いている。米Googleは、ネパール地震に関する安否情報確認サイト「Person Finder」を公開した。友達や家族を探している人が、安否情報を知っている人から情報を得られるよう支援する。登録された尋ね人および安否情報のデータはすべて公開され、ネパール、インド、米国のショートメッセージングサービス（SMS）からも検索できる。

　米Facebookは、寄付を募る「Donate」機能の導入を4月27日に発表。ニュースフィード画面のトップに、International Medical Corps（国際医療隊）への募金を呼びかけるメッセージを表示する。「Donate Now」ボタンをタップすると、直接募金するページに誘導される。国際医療隊は集まった寄付金を現地での救助活動などに利用する。Facebookは、同機能を通じて行われた募金と同額（最大200万ドル）を寄付するマッチングファンドを実施する。

　またFacebookは、自身が無事であることを友達や家族に知らせる機能「Safety Check」をネパールおよびバングラデシュの複数音エリアで4月25日より有効にしている。Safety Checkでは、被災地域にいると見られる友達や家族の安否も確認できる。

　そのほか、米Appleは米国赤十字と協力し、「iTunes Store」を通じて寄付の受付を開始。楽天が昨年買収したキプロスのViber Mediaは、ネパールからの固定回線およびモバイル回線の通話を無料にすると発表した。Googleも「Google Voice」を利用したネパールへの通話料を1分当たり19セントから1セントに引き下げる（米Wall Street Journalや米CNETの報道）。

　米Twitter共同創業者のJack Dorsey氏は「ネパール地震の被災者を救援するUNICEFの活動をサポートしよう」とツイートし、オンライン募金ページへのリンクを張って寄付を呼びかけた。