米Appleが現地時間2015年4月27日に発表した2015会計年度第2四半期（2015年1～3月）の決算は、第2四半期として過去最高の売上高を記録し、5四半期連続の増収増益となった。

　売上高は580億1000万ドルで前年同期を27％上回った。純利益は135億6900万ドルで同33％成長し、希薄化後1株当たり純利益（EPS）は2.33ドルで同40％増加した。営業利益は同34％増の182億7800万ドル。粗利益率は40.8％と、1年前の39.3％から拡大した。

　同社は成長のけん引役として、「iPhone」と「Mac」、およびアプリケーション販売を挙げている。iPhoneとMacの販売台数は第2四半期として過去最高となり、「App Store」は過去最高の売上高を記録した。

　iPhoneの出荷台数は前年同期比40％増の6117万台で、売上高は同55％増の402億8200万ドルだった。「iPad」の出荷台数は同23％減の1262万台、売上高は同29％減の54億2800万ドル。Macの出荷台数は同10％増の456万台で売上高は同2％増の56億1500万ドルとなった。App Storeやその他サービスの売上高は同9％増の49億9600万ドル、「iPod」「Apple TV」などのその他ハードウエアおよびアクセサリーの売上高は同10％減の16億8900万ドルだった。

　AppleのTim Cook最高経営責任者（CEO）は「iPhoneの買い換え率が従来経験したより高い」と述べ、昨年9月に発売した「iPhone 6」「同6 Plus」が好調であることを強調した。

　米メディアの報道（Wall Street Journal）によると、アナリストらは売上高を561億ドル、EPSを2.16ドルと予測していた。

　iPhoneの成長は中国でのプレゼンス拡大によるところが大きいと考えられ、2月の春節（旧正月）がiPhoneの販売増に拍車を掛けたと、アナリストらは見ている（米New York Timesの報道）。

　地域別の売上高は、米大陸が前年同期比19％増の213億1600万ドル、欧州は同12％増の122億400万ドルだった。中国（香港と台湾を含む）は168億2300万ドルで同71％急伸。日本は34億5700万ドルで同15％減少した。他のアジア太平洋地域は同48％増の42億1000万ドルだった。米国外からの売上高が総売上高に占める割合は69％となる。

　2015会計年度第3四半期（2015年4～6月）の見通しについては、売上高を460億～480億ドルの範囲、粗利益率を38.5～39.5％の範囲と予測している。

　また同社は、2015年末までに総額1300億ドルとしていた株主還元プログラムを、2017年3月末まで総額2000億ドルに拡大すると発表した。プログラム変更に伴い、自社株買いの規模を900億ドルから1400億ドルに引き上げる。5月14日に実施する株主配当は約11％増の0.52ドルとする。

[発表資料（決算発表）] [業績データ（PDF文書）] [発表資料（株主還元策）]