米IDCが現地時間に公表した調査リポートによると、2015年のウエアラブル機器の世界出荷台数は前年の1960万台から133.4%増加し、4570万台になる見通し。ウエアラブル機器の年間出荷台数は今後45.1%の年平均成長率で伸び、2019年には1億2610万台に達すると予測している。

 サードパーティーのアプリケーションを動かすことができる「スマートウエアラブル」への関心の高まりが、ウエアラブル機器市場を成長させると同社は分析している。このカテゴリーの製品には、米Appleの「Apple Watch」、米Motorola Mobilityの「Moto 360」、韓国Samsung Electronicsの「Gear」といった腕時計型が含まれるが、その2015年における合計出荷台数は前年比510.9%増の2570万台になると同社は見ている。またサードパーティーのアプリケーションに対応しない「ベーシックウエアラブル」の出荷台数は同30.0%増の2000万台になるとの予測だ。

 IDCは、ウエアラブル機器の形態別出荷台数についても調査している。それによると、リストバンド/ブレスレット/腕時計型などの手首に装着するタイプ「リストウエア」の2015年における出荷台数は4070万台で、ウエアラブル市場全体の89.2%を占めるという。この比率(シェア)は、4年後の2019年も80.4%と高い水準を維持すると同社は見ている。

 そしてリストウエアに次ぐのが、クリップやストラップなどで体の一部に装着する「モジュラータイプ」で、その2015年における出荷台数は260万台、シェアは5.7%。このあと、めがね型などの「アイウエアタイプ」(出荷台数100万台、シェア2.2%)、シャツや靴下、帽子などに取りつける「衣服タイプ」(出荷台数20万台、シェア0.4%)、イヤホンなどの「イヤウエアタイプ」(出荷台数10万台、シェア0.1%)が続くと予測する。

 IDCによると、ウエアラブル市場をこれまでけん引してきたのはフィットネスバンド機器。この種の機器は当初十分な利益が得られる価格を維持していたが、ここ最近は価格が下落傾向にある。一方でApple Watchに代表されるように、今後市場はより高機能、高価格の機器にシフトしていく。メーカー各社がいかに一般消費者を説得できる利用法を提案できるかが成功の鍵を握ると、同社は指摘している。

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