「なんのためにモバイルを入れるのか。1年かけて、狙い・効果をとことん明確にした」――。資生堂情報ネットワーク ネットワーク企画部長の毛戸 一彦氏（写真）が、2015年3月6日に「Cloud Days Osaka/ビッグデータEXPO/スマートフォン＆タブレット/Security/IoT Japan 2015」のKEYNOTE講演に登壇。「資生堂におけるモバイル活用の今～店頭業務を変革するビューティー・タブレット～」と題して、資生堂が1万1000人のビューティーコンサルタントに配布した「ビューティー・タブレット」（ハードウエアはiPad）について講演した。
冒頭で毛戸氏は、まず資生堂について説明。同社は、主に化粧品を製造・販売している企業で、今年で142年目になる。売上高は7620億円で、比率は日本よりも海外の方が高いという。
同社の中～高価格帯の化粧品は、ビューティーコンサルタントと呼ぶ美容部員が、店頭でカウンセリングしながら販売している。「ビューティーコンサルタントは、月に1～2度しか会社に来ない。ほとんど店頭と自宅の往復なので、業務を支援するモバイル機器は必須」（毛戸氏）という。
実は、資生堂はこれまでも様々なモバイル機器を導入してきた。1990年には、東芝の「DynaBook J-3100SS」を使った「データポケット」を2000人の営業担当者に貸与。しかし、わずか4年で廃止した。「そもそも重さも2.7キロもあり、OSはDOS。あまりうまくいかなかった」（毛戸氏）。
1996年には、東芝の「Libretto」を使った「コスモス」を、営業担当者300人に貸与したが、これも2年で廃止した。「まだインターネットがなかったので、モデムで電話回線につながなければならず、これもうまくいかなかった」（同）。2002年には、ビューティーコンサルタント全員に、携帯電話を貸与した。「これの進化版が、2013年に導入したビューティ・タブレット」（毛戸氏）という。
狙い・効果をとことん明確にした
毛戸氏は、「なんのためにモバイルを入れるのか。1年かけて、狙い・効果をとことん明確にした」と語る。
ビューティー・タブレットの狙いは4つある。1つは情報共有のスピード向上だ。「ビューティー・タブレットを導入することで、店頭の情報（クレームなど）を、素早く本社と共有できるようになった」（毛戸氏）。
2つめは、店頭におけるサービスの向上。そのために、（1）口紅の色やアイラインなどをタブレットの画面でシミュレーションできる「メーキャップシミュレータ」、（2）顧客に合った商品を提案するための「ファンデーションファインダー」、（3）動画でわかりやすくスキンケアを説明する「スキンケアコンサルテーション」、という3つの応対業務アプリケーションを開発した。
3つめは、ペーパーレス化によるコスト削減だ。「ビューティーコンサルタントは、1年で70冊、6000ページにも及ぶ商品カタログやマニュアルを持ち歩く必要があった。これを全部タブレットに入れた」（毛戸氏）。
4つめは、ビューティーコンサルタントの業務の生産性向上。そのために、スケジュール、コミュニケーション、勤務実績報告、活動実績報告などの社内業務アプリケーションを開発した。「勤怠報告などの必須業務は、この中にある」（同）。
導入後に、ビューティーコンサルタントに実施したアンケートでは、76％が「お客様とのコミュニケーションが高まった」、83％が「お客様の納得度が高まった」と回答するなど、導入後の効果は非常に高いという。
