米Hewlett-Packard（HP）は現地時間2015年2月24日、2015会計年度第1四半期（2014年11月～2015年1月）の決算を発表した。米国会計原則（GAAP）ベースの売上高は268億3900万ドルで前年同期比5％減少した。純利益は13億6600万ドルで同4％減少。希薄化後の1株当たり利益（EPS）は0.73ドルで同1％減少した。

　リストラ関連費用など特別項目を除いた非GAAPベースの場合、純利益は前年同期比2％減の17億500万ドル。希薄化後EPSは同2％増の0.92ドルとなる。

　事業別の売上高を見ると、パソコンやプリンターなどのPrinting and Personal Systems Group事業が140億8700万ドルで、前年同期から2％減少した。このうちパソコン部門はほぼ横ばいの85億4400万ドルで、企業向けが同1％減少、消費者向けが同2％増加した。プリンター部門は557億4300万ドルと同5％減少し、企業向けが同2％減、消費者向けが同7％減と、ともに不調だった。

　サーバーや技術サービス、ストレージ、ネットワーキングなどを手がけるEnterprise Group事業の売上高は69億8100万ドルで、前年同期からほぼ横ばいだった。業界標準サーバーは同7％成長したが、ストレージはほぼ横ばい。ビジネスクリティカルシステムは同9％減、ネットワーク関連は同11％減、技術サービスは同5％減少した。

　アプリケーションやビジネスサービスなどのEnterprise Services事業は売上高が49億9300万ドルで前年同期から11％減少した。Software事業は同5％減の8億7100万ドル、Financial Services事業は同8％減の8億300万ドルだった。

　製品出荷台数は、デスクトップパソコンが前年同期比7％減少したが、ノートパソコンが同21％増と健闘し、パソコン全体は同9％増となった。一方プリンターは同4％縮小し、企業向けがほぼ横ばいで消費者向けが同6％減少した。

　HP会長兼社長兼最高経営責任者（CEO）のMeg Whitman氏は、「11月～1月期は為替の影響に対処し、目標の利益を上げることができた。しかし、2015会計年度における為替の影響は、我々が昨年11月時点で想定したより大幅に拡大すると確信している」と、ドル高が大きく響く見通しを示した。

　同時に発表した今後の業績予測は、2015会計年度第2四半期（2015年2月～4月）の1株当たり利益をGAAPベースで0.57～0.61ドル、非GAAPベースで0.84～0.88ドルと見込んでいる。2015会計年度通年（2014年11月～2015年10月）の1株当たり利益は、GAAPベースで2.03～2.23ドル、非GAAPベースで3.53～3.73ドルとみている。

　米メディアの報道（Wall Street JournalやNew York Times）によると、アナリストの予測平均は、11月～1月期の売上高が273億ドル、特別項目を除いたEPSが0.91ドルだった。また、2月～4月期の特別項目を除いたEPS見通しは0.96ドルと予測していた。決算発表を受け、同社の株価は時間外取引で一時6％以上下落した。

　なおHPは、2015会計年度末までに会社分割する計画を、昨年10月に正式発表している（関連記事：HPの会社分割、企業向けはHewlett-Packard EnterpriseでPC/プリンターはHP Inc.）。

[発表資料へ]