電通は2015年2月24日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年（平成26年）日本の広告費」を発表した。
2014年（1～12月）の日本の総広告費は6兆1522億円（前年比102.9％）で、6年ぶりに6兆円超の市場規模となった。消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014などで伸長した後、消費税率引き上げによる反動などがあったものの、2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会などにより緩やかに成長を続けた。通期では3年連続で前年実績を上回った。
媒体別にみると、「新聞広告費」は前年比98.2％、「雑誌広告費」は同100％、「ラジオ広告費」は同102.3％、「テレビメディア広告費」（地上波テレビと衛星メディア関連の合計）は同102.8％となった。この結果、「マスコミ四媒体広告費」は同101.6％となった。
ラジオ広告費は1272億円だった。首都圏では横ばい、関西・中部・北海道・九州では引き続き増加傾向がみられ、全体を底上げした。
「テレビメディア広告費」の内訳は、地上波テレビが1兆8347億円（前年比102.4％）、衛星メディア関連は1217億円（同109.6％）だった。衛星メディア関連のうち、BS放送は831.5億円（同112.8％）、CS放送は212億円（同104.5％）、ケーブルテレビ放送は173.2億円（同103.4％）である。
「インターネット広告費」は1兆519億円で、前年比112.1％となった。スマートフォン・動画広告・新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸び、初の1兆円超え市場となった。
さらに、屋外広告や交通広告などの広告費である「プロモーションメディア広告費」は2兆1610億円（同100.8％）と3年連続で前年を上回り、全体の押し上げに寄与した。
