写真●記者会見するIDC Japanの鳥巣悠太マーケットアナリスト
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IT調査会社のIDC Japanは2015年2月5日、国内におけるIoT（モノのインターネット）市場の調査結果を発表した。2014年の市場規模は9兆3645億円だった。今後、年率平均11.9％で成長し、2019年に16兆4221億円まで拡大する見通しを明らかにした。
データを生み出す「IoT端末」の2014年の普及台数は5億5700万台。年率平均11.4％で伸び、2019年には9億5600万台に達すると予測した。特に、データの管理・分析ソフトやコンサルティング、セキュリティーサービスといった「上位レイヤー」の伸びが著しく、IoT端末と比べると約3倍の速度で市場が拡大するという。
IDCの鳥巣悠太マーケットアナリストは「これまでIoTを導入している業種は製造や輸送業界が中心だったが、今後はエネルギーや小売業界に広がりそうだ」と語った（写真）。スマートメーターが普及したり、米PTCが2013年に買収した米ThingWorxや富士通、KDDIを中心に、業種を問わずにIoTを手軽に実現できるサービスが台頭したりしているためだ。
