シンクタンクのMM総研は2015年12月10日、全国の20歳以上の就業者1090人を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」の調査結果を発表した。それによると、冬のボーナス支給額が「昨冬より増加する」と答えた回答者は12.9%を占め、今夏の15.3%からやや減少した。「昨冬より減少する」との回答は6.2%でこちらも今夏の9.3%から減少する結果となった。

 同社では、ボーナス支給額は着実な改善傾向が続き、購買意欲も昨冬・今夏に比べ回復傾向にあると分析している。

 今冬のボーナスでの用途についても調査。それによると、「商品・サービスを購入する」との回答は全体の38.1%で昨冬の45.4%から減少。今夏の32.8%と比べると増加した。「貯蓄・運用」は60.9%、「ローンなどの支払い」は18.7%。今冬に関しては「まだ決めていない」と回答した就業者も22.5%いるという。

 ボーナスの用途の詳細に調べると、「キッチン家電・生活家電」や「ITデジタル家電」の購入が増加傾向にあった。「キッチン家電・生活家電」は昨冬の7.4%から今冬は13.6%と6.2ポイント上昇。節電や省エネ性能に優れた高付加価値の家電や、ロボット掃除機などの新ジャンル家電の需要が高まっている。「ITデジタル家電」は昨冬比2.5ポイント増加の33.1%となった。

 ITデジタル家電の購入意欲ランキングを見ると、「薄型テレビ」が全体の9.3%を占めトップとなり、次いで「ノートパソコン」が2位(7.9%)、「スマートフォン」が3位(6.3%)。以下、「デジタルカメラ」(4.6%)、「タブレット端末」(4.0%)と続いた。

 昨冬と比較すると、全体的に増加している商品が多いが、特に「スマートフォン」の購入意向の増加率が高いという。同社では、2013年に大手キャリア各社によるキャッシュバック競争で多く販売されたスマートフォン端末の買い替え時期に当たることや、「格安スマホ」といわれる低価格のSIMフリースマートフォンのラインアップが充実してきたことが影響していると分析している。6位以降は「デスクトップパソコン」(3.3%)、「ブルーレイディスクレコーダー」(2.6%)、「プリンター(複合機を含む)」「家庭用ゲーム機(据置型)」(いずれも2.0%)と続いた。

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