調査会社のIDC Japanは2014年12月10日、国内家庭市場におけるスマートフォン／タブレット／PCの利用実態に関する調査結果を発表した。それによると、スマートフォンの所有率は62.3％に達し、2013年7月の調査と比べて12.5ポイント上昇。タブレットの所有率は26.1％で同6.0ポイント上昇した。PCの所有率は96.8％だった（図）。
スマートフォンとタブレットの所有率の上昇の背景について、同社はスマートフォンへの切り替えが進み、所有率は若年層ほど高い傾向にあるとした。タブレットでは、30～50歳代で27％前後が所有しているのに対し、10～20歳代で24.0％、60歳代以上で22.3％と若年層や老年層への普及が進んでいないとした。スマートフォンの大型化、タブレットの価格上昇で興味を持つユーザー層の購入が一巡したためという。
同社では、スマートフォンとタブレットの所有ユーザーを、マーケティングでのイノベーター理論によるユーザータイプ別に分類。スマートフォンは第4段階のLate Majority（後期追随者）が約62％に達し、非常に普及が進んできているが、タブレットでは第2段階のEarly Adaptors（前期追随者）が約49％と、いまだ初期段階のInnovators（革新者）～Early Adaptorsのレベルにあるという。
購入前の想定と購入後の利用実態についても調査した。タブレットは「想定よりも利用できていない」が47.0％となり、スマートフォンの19.1％、PCの18.7％に比べて満足度が低い結果となった。
一方、ウェアラブルデバイスの利用意向についての調査では、「利用したい」が62.7％となった。ウェアラブルデバイスで収集されたデータを、他の個人所有機器でデータ共有して利用したいという意向は約60％に達し、今後は複数の機器でデータを共有しながらの利用が重要となると指摘した。
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