調査会社のIDC Japanは2015年12月9日、今後3年間における世界と国内のIT市場の動向を特徴づける技術や市場トレンドに関する調査結果を発表した。それによると、今後2年間にわたり、Global 2000企業のCEOの3分の2が、企業戦略の中心にデジタルトランスフォーメーション（DX）を据え、DXエコノミーにおけるリーダーシップ獲得を狙う「DXイニシアティブ」を立ち上げると予測した。同時に2017年には、国内企業のIT支出額の33％以上が第3のプラットフォーム技術、ソリューション、サービスに費やされ、2020年には45％を超えると分析した。

　同社は、DXについて企業が第3のプラットフォーム技術を利用し、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデル、新しい関係を通じて価値を創出し、競争上の優位性を確立することとと定義。高度なDXビジネス戦略を掲げて実践する企業の割合は、今後3～5年で2倍以上に増えると予測した。こうしたデジタルなビジネス戦略の拡大が、企業のIT投資に関わるすべての決定を左右することになるという。

　また、同社は、クラウドがデジタルビジネスに与える影響も分析。それによると、 2017年までに国内IT支出の20％以上はクラウド関連となり、2020年にはITインフラストラクチャ支出の30％以上、ソフトウェアおよびサービス支出の40％以上に達すると指摘した。

　また、2018年には世界中のDX戦略を追求する企業で、ソフトウェア開発能力が今の2倍以上に伸び、コーダー（ソフトウェアプログラマー）の3分の2が、戦略的DXアプリケーションおよびサービスを手掛けるという。さらに、2018年には戦略的なDXイニシアティブを実施する全世界の企業では、外部から社内へのデータソースの数が今の3～5倍以上に増加し、市場へのデータの配信量は、100倍以上に増加すると分析した。

　同社では、IoTの動向についても展望を発表している。それによると、2018年にはIoTデバイスの設置台数が国内市場で9億台となり、20万以上の新しいIoTアプリケーションおよびサービスの開発につながるという。

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