調査会社の富士キメラ総研は2014年12月5日、世界のディスプレイ関連市場の調査結果を発表した。それによると、2014年の市場規模は、前年比1.4%増の11兆4691億円になると予測。スマートフォンや車載向けが好調で、今後はスマートウオッチやスマートグラスの量産化で需要がさらに増加し、2019年には2013年比24.9%増の14兆1267億円に達するとした。

 同社は、ディスプレイをLCD、OLED、電子ペーパー、NearEye用マイクロディスプレイに分類し、2014年の製品別市場動向も発表。それによると、2013年比で市場規模が拡大すると予測されたのはLCDと電子ペーパー。LCDは同2.6%増の10兆5285億円、電子ペーパーが同21.9%増の769億円となった。電子ペーパーでは、電子書籍リーダー向けが緩やかな増加傾向になる中、電子棚札向けの需要が急増。今後は医療・ヘルスケア機器や物流管理システム向けなどで需要拡大が期待されると分析している。

 一方、2013年比で市場規模が縮小するとされたのは、OLED、VFD、NearEye用マイクロディスプレイ。OLEDは、LCD4Kパネルの低価格化が進んだものの、まだ本格的な普及には至っていないことから同12.7%減の8304億円、VFDも同8.3%減の243億円、NearEye用マイクロディスプレイは同6.2%減の90億円となった。

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