図●2015年第3四半期 国内タブレット市場 ベンダー別シェア（出荷台数）
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調査会社のIDC Japanは2015年12月2日、国内タブレット市場（eReaderを除く）に関する調査結果を発表した。それによると、2015年第3四半期（7～9月）のタブレット端末の出荷台数は、前年同期比29.2％増の209万台に達した（図）。
同社は、家庭向けとビジネス向けの市場別の調査結果も発表。それによると、2015年第3四半期（7～9月）は、家庭市場における通信事業者向けの出荷が増加してという。家庭市場向けの出荷は同45.2％増の160万台。一方、ビジネス市場向けは調査開始以来、初めて前年同期比でマイナス成長の4.8％減の49万台に落ち込んだ。同社では、ビジネス市場でのタブレット出荷台数は、大型案件によって左右される傾向が強く、2015年第3四半期は目立った大きな案件が無かったことが大きな要因と分析している。
また、企業でのタブレット需要については、Windowsタブレットを中心にハードウェアキーボードが脱着できるデタッチャブル型タブレットか、通常のスレート型タブレットを選択するべきかを検討している企業も多いという。そのため、同社では、出荷が緩やかになっていると分析した。
なお、国内タブレット市場出荷台数の上位6社は、アップル、ファーウェイ、富士通、ソニー、NEC Lenovoグループ、マイクロソフト。アップルは、同1.2％減と出荷台数を落としたが、シェアでは37.8％と依然として髙い。ファーウェイ、富士通、ソニーはAndroidベースのタブレットを中心に、通信事業者向け出荷が好調に推移したことから出荷を大きく伸ばした。
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