調査会社のIDC Japanは2014年11月27日、国内企業の異機種混在環境の実態と課題の調査結果を発表した。異機種混在環境の企業とは、x86サーバーやRISC & IA64サーバー、メインフレームやビジネスサーバーが混在する環境でシステムを構築している企業のこと。調査によると、異機種混在環境の企業は43.3%となった()。

図●国内企業におけるサーバー導入状況: 異機種混在企業の割合
図●国内企業におけるサーバー導入状況: 異機種混在企業の割合
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 同社は、従業員規模が大きくなるほど、x86サーバーやメインフレームなど、全てを導入している企業の比率が高かったと指摘。従業員規模2500人以上の企業では、3割以上の企業が該当したという。

 また、異機種混在環境の企業では、システムごとに精通したITスタッフを配置し、教育を継続していく必要があるとし、システムごとに技術動向や製品動向に関する知識を蓄えたり、修正パッチが出るたびに適用すべきか否かの判断をしたりする必要があると分析。これらから、異機種混在環境のシステムは、ITスタッフへの運用管理負荷が高くなるとした。

 一方で同社は、統合型システム(インテグレーテッドシステム)の導入によりITスタッフの負荷が軽減されていることも指摘。インテグレーテッドシステムとは、サーバー、ストレージシステム、ネットワーク機器、システム管理ソフトなどを組み合わせてパッケージ化したシステムを指す。ただし、今回の調査から、インテグレーテッドシステムの導入によって軽減されたITスタッフの作業負荷と時間を何に振り向けるのか、といった課題に直面する企業もあるとした。

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