調査会社のIDC Japanは2015年11月12日、国内のストレージサービス市場に関する調査結果を発表した。それによると、2014年の市場規模は2064億5000万円で、前年比0.6％の微増にとどまった。同社は、2015年の市場規模を2083億円と見込み、2014年～2019年の年間平均成長率（CAGR）を0.5％と分析。2019年には、2113億円にまで拡大すると予測した。
同社は、2014年の市場動向について、ストレージハードウエア市場にダウンサイジングの傾向が強く出たと指摘。IT運用の効率化、自動化に向けた需要拡大とディスクアレイのダウンサイジングというマイナス要素が相半ばし、結果的に市場全体が横ばいとなったと分析した。製品販売価格の平均が下がるに伴い、サービス提供料金にも低下傾向が見られたという。
併せて、ストレージ市場は新規参入が盛んで、ベンダー間の競争が激化していると分析。製品の受注を優先するため、各ベンダーは収入の最大化を追求しにくい状況にあり、サービス売上拡大の阻害要因となっているという。
ただし、ストレージ関連のコンサルティングの売上拡大は2014年も継続。特に大企業向けのコンサルティングは、拡大傾向にあるという。同社は、IT運用／ストレージ運用のテクノロジーの進化に伴い、有償サービスの導入効果が高いことが認知されていると指摘している。
一方、ストレージの保守サービスについては、売り上げが減少したベンダーが多かったという。同社は、景気が落ち込み導入件数が例年よりも少なかった2009年の案件が契約更新時期を迎えたことが、マイナス要因として表面化しているという。ストレージシステムのダウンサイジングの影響から、保守サービス料金の顧客単価も下がる傾向にあるという。
同社では、今後、プライベートクラウド／ハイブリッドクラウドの構築、データ分析の高度化／高速化、第3のプラットフォーム時代のデータセントリックなアプリケーションの増加などの影響を受け、付加価値の高いストレージサービスの提供機会が増えると指摘分析。構築サービスなど定型サービスは製品の自動化機能の進化に伴い、規模が縮小すると分析している。
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