調査会社のIDC Japanは2014年11月11日、国内における2014年第3四半期（7～9月）のクライアントPCの出荷実績を発表した。国内のクライアントPCの出荷台数は、前年同期比19.9％減の304万台となり、前期（2014年4～6月）のプラス成長から一転して前年同期比マイナス成長となった。
このうちビジネス向けは同26.1％減の192万台、家庭向けが同6.4％減の112万台。IDCはWindows XP サポート終了に伴う需要の反動などにより国内クライアントPC市場で在庫がだぶつき気味とし、2014年第4四半期（10～12月）は2桁のマイナスとなる可能性が高いと分析している。
この調査は、IDCが実施したPCベンダー調査、ユーザー調査、販売チャネル調査などをもとに、独自に算出したもの。同社では、2014年第3四半期の状況を、ビジネス市場は、XPサポート終了に伴う買い替え需要がひと段落し、マイナス成長に転じたと分析。一方、家庭市場は、消費税増税後に市場が冷え込んできたものの、PCベンダー各社の生産調整が間に合わず想定よりも若干多めに出荷され、マイナス幅が軽減されたとしている。
同社では各PCベンダーの動向も発表。落ち込みがそれほど大きくなかったのは、NEC、レノボのグループと東芝だった（図）。
NECとレノボのグループは、ビジネス市場で同19.5％減となったものの、家庭市場では同4.6％増となり、全体では11.7％減となった。
富士通はビジネス市場で同30.9％減、家庭市場では同31.4％減となり、全体で同31.0％減となった。
東芝は、ビジネス市場で同16.5％減、家庭市場では同7.0％増となり、全体では8.4％減にとどまった。シェアでもDellを抜いて3位となった。
Dellは、ビジネス市場で同29.9％減、家庭市場では同29.4％増となり、全体では23.0％減。ビジネス市場での不調が響き、シェアは4位に落ちた。
HPは、ビジネス市場で同43.3％減と大きく落ち込んだが、家庭市場では同63.0％増となり、全体では34.8％減となった。家電量販店やインターネットでの販売に注力したことで、家庭市場向けが高い伸びを示した。
