調査会社のIDC Japanは2015年11月10日、国内企業におけるネットワーク機器の利用動向に関する調査結果を発表した（図）。国内企業814社を対象に、企業ネットワークの運用管理における課題、SDN（Software-Defined Network）とネットワークにおける仮想化の導入状況などに関する企業ユーザーの動向を調査したもの。企業のデータセンター／サーバールームにおいてSDN技術を一部でも導入した企業の割合は、2014年の29.9％から15.4ポイントの大幅上昇。2015年には45.3％に達した。導入予定の企業の比率も、1年前の調査と比べて増加。同社では、SDN技術の導入がよりいっそう具体性を増していると分析した。
同社では、ネットワークにおける仮想化技術の導入状況も調査。仮想化技術の一つである、セキュリティやWAN最適化などのネットワーク機能をネットワーク側で提供するvCPE（virtual Customer Premises Equipment）／NFV（Network Functions Virtualization）サービスに対して、企業は導入に前向きであると指摘。従業員数1000人以上の大企業では、vCPE／NFVサービスの導入済みまたは検討中の企業の割合が約57％にまで達していると指摘した。企業の拠点に設置するネットワーク機器を削減できる点が、vCPE／NFVサービスの導入メリットであると多くの企業が感じているという。
一方で、同社では、ネットワーク機能の仮想化技術が有するさまざまな導入効果に対する受容性は高いものの、導入コストの高さが最大の阻害要因になっていると分析。初期費用を抑える価格体系や、安価に利用できるメニュー作りなど、価格設定については、改善すべき余地は大きいという。SDNソリューションベンダーは、今後、SDNがもたらす本質的な価値によって企業ネットワークの進化に寄与するという姿勢を打ち出すべきと指摘している。
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