調査会社のIDC Japanは2015年10月19日、国内企業におけるITインフラの仮想化に関する調査結果を発表した。それによると、サーバー仮想化を既に実施している企業では、仮想サーバー上で稼働しているアプリケーションの割合が平均で53.2％に達した。これは、2014年の調査から4ポイントの上昇という。同社では、財務／会計管理システムや販売／顧客管理システムなど、基幹業務システムでのサーバー仮想化の導入率が2014年調査よりも上昇していることから、仮想環境が拡大していると指摘した。
同社では、ネットワーク仮想化とストレージ仮想化の実施状況についても調査。その結果、サーバー、ネットワーク、ストレージ全てのITインフラリソースを仮想化している企業は28.3％となった。サーバーとストレージでの実施は16.1％、サーバーとネットワークでの実施は10.1％だった。これらを合わせると、54.5％と過半数を超えた（図）。
一方で、サーバーだけの仮想化を実施している企業は45.5％にとどまった。同社では、半数以上の企業はサーバーのみの仮想化だけではなく、ネットワークあるいはストレージにおいても仮想化を実施している状況にあると指摘。2013年の調査と比較すると、サーバー以外の領域での仮想化実施率が大きく上昇し、ITインフラ全体での仮想化が着実に進んでいると分析した。
なお、ネットワーク仮想化による効果が大きかった上位3項目は、「ネットワークの設定作業負担の軽減」、「ネットワークの冗長性／可用性の向上」、「ネットワーク構成の柔軟な変更」となった。一方、多くの仮想サーバーを運用している企業では、「VLANの拡張」が上位に挙がった。
ストレージ仮想化による効果が大きかった上位3項目では、「ストレージ容量の有効活用」、「ストレージコストの削減」、「ストレージ管理の一元化」という結果となった。
［IDCの発表資料へ］
