調査会社のノークリサーチは2015年9月14日、年商500億円未満の中堅・中小企業が導入・利用しているスマートデバイスの形状や基本ソフト（OS）に関する調査結果を発表した。それによると、画面サイズ7インチ未満のスマートフォンが全体の47.8％と最多で、次いで10インチクラスのタブレット端末が26.6％、7インチクラスのタブレット端末が19.2％と続いた（図1）。10インチ以上の大型タブレットを導入している企業は全体の5％程度にとどまった。
また、同社は、スマートデバイスのOSについても調査。年商5億円以上50億円未満の企業では、iOSが33.9％、次いでAndroidが25.0％、Windows 8が10.7％となった（図2）。一方、年商100億円以上300億円未満の企業では、iOSが38.1％、次いでAndroidが26.2％、Windows 8とWindows Mobile/Windows Phoneが同じく11.9％だった。同社は、年商規模による顕著な差異がないと分析。併せて、「導入割合の高い形状/OSである」ことが「今後も同じ形状/OSの販売が伸びる」ことや「該当する形状/OSに対応 した業務アプリケーションに需要がある」ことを示すわけではないと指摘している。
同社は、企業ユーザー企業が今後どのような方針でスマートデバイスの形状やOSを選択していくかについても調査した。年商50億円以上100億円未満の企業の22.9％が、年商300億円以上500億円未満の企業の12.7％が「実業務を担う現場のニーズに合わせて判断する」と回答。同社は、スマートデバイスの活用は既存の業務システム端末の代替（ノートPCに代わるもの）という位置付けではないと指摘。新しいビジネスの基盤と考えるユーザー企業が多く、そのために端末の形状やOSの判断においても実業務を担う現場のニーズを重視する傾向が強くなっていると分析した。
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