調査会社のIDC Japanは2015年8月31日、国内タブレット市場（eReaderを除く）に関する調査結果を発表した。それによると、2015年第2四半期（4〜6月）の出荷台数は、前年同期比13.4％減の169万台。同社は、大型スマートフォンの普及などを背景に家庭向け需要が縮小し、家庭市場が同26.0％減の115万台にまで落ち込んだことが大きな要因と分析している。また、2015年下半期の新製品投入に向けて、各社が在庫調整を行ったことも一因であるという。
一方で、ビジネス向けの市場は好調。B2B2C用途でのAndroidタブレットや企業向けWindowsタブレットの需要拡大に伴い出荷台数が増加。前年同期比35.0％増の54万台にまで拡大した。同社では、ビジネス市場がタブレット市場全体を底支えしていると分析している。
同社はメーカー別の動向も調査している（図）。それによると、国内タブレット市場の出荷台数上位6社は、アップル、エイスース、マイクロソフト、LG、ソニー、NEC Lenovoグループとなった。アップルは、出荷台数こそ前年同期比8.1％の減少となったが、シェアでは42.3％を維持。また、エイスースは、従来のNexus 7シリーズの後継であるMeMOシリーズの出荷が第1四半期から継続して好調に推移したことで10.5％とシェアを拡大。第2位の座を堅守した。
同社は今後の市場の見通しについて、家庭市場においては、大型スマートフォンの普及により、小型タブレットと同等の機能がスマートフォンで実現されると指摘。タブレットならではのメリットをユーザーが享受しにくい状況になっているという。そのため、大型スマートフォンとは異なる画面サイズやアプリケーションを利用した新しいユースケースの開発が望まれると指摘している。
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