調査会社のIDC Japanは2015年8月10日、国内外付型ディスクストレージシステム市場に関する調査結果を発表した。それによると、2014年の市場規模は前年比2.6％減の1866億1300万円にとどまった。同社では、2014年～2019年における同市場の年間平均成長率を1.5％と分析している。
同社は、主要産業分野別にも調査した。2014年は主要10産業分野（金融、製造、小売／卸売、情報サービス、通信／メディア、教育、官公庁、医療、公共／公益、その他）のうち、6産業分野が前年比プラス成長。特に金融向けの需要は、3年連続でプラス成長を維持した。一方、官公庁と通信／メディア向けは、前年の大型案件の反動もあり前年比2桁も減少した。
また、主要産業分野別の構成比では、金融向けが20.5％、製造向けが17.4％、官公庁向けが15.0％、通信／メディア向けが11.1％。構成比の増減では、前年比で金融が1.4ポイント上昇した一方で、製造が0.1ポイント、官公庁が2.9ポイント、通信／メディアが2.7ポイント低下した。
同社は、金融向けは、2015年以降もシステム統合・刷新等を背景とした堅調なストレージ需要が見込まれるとしている。通信／メディア向けも、2015年以降はモビリティ関連の投資や、通信事業者のサービスプロバイダーとしてのインフラ強化や拡張がディスクストレージシステムへの需要を押し上げると予測。国内企業のIT基盤への投資が、クラウド、モビリティ、ソーシャル技術、ビッグデータ／アナリティクスで構成される「第3のプラットフォーム」へシフトしていることにともない、外付型ディスクストレージシステムへのニーズにも影響が生じると分析している。
