調査会社のIDC Japanは2015年8月11日、国内のクラウド市場に関する調査結果について発表した。それによると、2015年のIT戦略にクラウドが影響を与えると考える企業は44.8％にとどまったという。また、2017年のIT戦略においても、クラウドが影響を与えると考える企業の割合は50.1％と、約半数にすぎなかった。
ただし、クラウドを既に導入・利用している企業では、クラウドが現在のIT戦略に影響を与えると考える企業の割合が78.7％にも達したという。しかも、「強く影響」すると回答した企業も35.6％だった。こうした企業は、2年後のIT戦略でクラウドが「強く影響」を与えると考える割合も48.5％と高かった。同社では、実際にクラウドを利用することでその価値を認識する企業が多くなっているとし、IT戦略におけるクラウドの影響は年々高まると分析している。
同社はクラウドについて、技術力の高い企業や先駆的な企業だけではなく、一般的な企業が利用するソリューションになり、急速にユーザー層を拡大しているとした。その一方で、先駆的な企業ではクラウド導入時に「ITや業務の効率化」と「事業強化」を同時に検証しているのに対し、一般的な企業では「効率化」のみ、あるいはソーシャルメディアやモバイル対応といった個別案件の事業の強化だけにとどまっていることも指摘している。
